新型コロナウイルスの影響で巣篭もり需要が増えている中、ネット動画配信市場が盛り上がりを見せています。
その中で動画配信システムを提供しているVimeoの成長にも注目が集まっているのはご存知でしょうか。
今回は動画配信システムのVimeoが上場、気になる成長率と動画市場についてご紹介いたします。
Vimeoとは
Vimeo(ヴィメオ)はクリエイター向けの動画共有サイトで、「video」(ビデオ)と「me」(私)の意味と、「movie」(映画)という言葉の造語から生まれました。
YouTubeなどとは違い、商業作品の転載、ゲームのプレイ動画、ポルノ映像、その他ユーザー自身が作ってない作品の投稿を認めていないことが特徴です。
また、エンタープライズ向けとして月額有料サービスの提供も行っています。
Vimeoは2004年に創業し、2006年には米国の「IAC」という大手メディア企業が買収しました。
2021年5月に親会社であるIACから事業の一部や子会社を切り離して分離・独立させるスピンオフし、独立企業として取引が開始されました。
2019年12月31日現在で有料会員数は約120万人、会員登録者数約1億5千万人というデータでしたが、2021年第1四半期のデータによると有料会員数が160万人と順調に伸びていることがわかります。
参考:https://strainer.jp/stories/1449
Vimeoの有料プランについて
参考:https://vimeo.com/jp/upgrade
料金体系はPlus(月700円)、Pro(月2,000円)、Business(5,000円)、Premium(7,500円)となっており、PremiumとEnterpriseではライブ配信を行うことも可能です。
法人やクリエーター向けの有料動画配信システムについて
Vimeoのように法人やクリエーターが多く利用している有料の動画配信システムについてもさらに詳しくご紹介致します。
有料動画配信システムの主な機能や特徴について
法人向けの動画配信システムは有料のものが多いですが、有料サービスならではの機能も多数あります。
- 企業向けということもあってサポート対応がしっかりしている
- 大規模配信にも負荷分散して対応できるCDNが付いている
- 暗号化配信やDRMなどセキュリティを高めた配信に対応している
- 動画プレイヤーのカスタマイズに対応している場合もある
- 独自の動画広告機能がある
- CRMなど他システム連携が可能となるAPIが充実している
- 社員向け、会員向けの限定配信機能が付いているサービスもある
- LIVE機能が付いているサービスもある
- 決済機能が付いているサービスもある
などが挙げられます。
有料ということもあって法人やクリエーターが動画配信を行うのに適した機能が利用できるサービスです。
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