スマートフォンやスマートTVでも動画を視聴するのが一般的になってきたことを考え、動画をビジネス利用している企業も増えてきています。
動画を配信するには無料のサービスと有料のサービスがあり、その中で最も有名なサービスが無料で使える YouTube でしょう。
YouTube は世界で最も視聴される無料の動画配信サービスですので視聴者数が多く、プロモーションで活用するのにはうってつけのツールとなります。
一方で有料の動画配信システムを利用している企業も増加しています。
例えば、コーポレートサイトやブランドサイトなど、オウンドメディアでの動画配信から、会員限定のファンサイトや購入者限定の有料動画、社員限定のクローズドな動画配信などで活用されています。
今回は 有料動画配信システム の 選定 ポイント と 比較 まとめ一覧についてご紹介させていただきます。
目次
企業がネットで動画配信をするための方法とは
企業がネットで動画配信をするには、どのような方法があるのか見ていきましょう。
動画配信サイトに投稿する
最も一般的な動画配信は動画配信・動画共有サイトに投稿を行うことです。
YouTubeやニコニコ動画のような動画サイトを始め、InstagramやFacebook、TwitterなどのSNSに動画をアップロードして配信を行う方法があります。
YouTubeでは自前のチャンネルを作成することも可能なため、個人だけではなく法人でチャンネルを作成している例も多く見受けられます。
日本での企業チャンネルの代表例と言えば、「Nintendo 公式チャンネル」で76万人以上のチャンネル登録者などがあります。
また、各動画の埋め込みコードを取得すれば、自社サイトなど任意の箇所に動画を埋め込むことも可能です。
法人向け動画配信システムを利用する
上記のような動画配信サイトではなく、法人向け動画配信システムを利用した配信方法です。
動画配信プラットフォーム、動画配信CMSなどとも呼ばれており、LIVE配信や会員制動画配信などが利用出来るサービスもあり、独自配信をすることができます。
法人向けですので有料のサービスがほとんどを占めています。
スクラッチでインフラを構築して動画配信を行う
自社で動画配信に必要なサーバやエンジニアなどを用意し、インフラを構築して動画を配信する方法です。
インフラに詳しいエンジニアの開発や運用が必要となりますので、動画配信ビジネスを大掛かりに行う場合に見受けられます。
法人向けの 有料動画配信システム とは
動画を配信する方法について見ていきましたが、法人が多く利用している有料動画配信システムについてもさらに詳しくご紹介致します。
有料動画配信システムの主な機能について
法人向けの動画配信システムは有料のものが多いですが、有料サービスならではの機能も多数あります。
- 企業向けということもあってサポート対応がしっかりしている
- 暗号化配信やDRMなどセキュリティを高めた配信に対応している
- 動画プレイヤーのカスタマイズに対応している場合もある
- 大規模配信にも負荷分散して対応できるCDNが付いている
- 独自の動画広告機能がある
- CRMなど他システム連携が可能となるAPIが充実している
- 社員向け、会員向けの限定配信機能が付いているサービスもある
- 決済機能が付いているサービスもある
法人が動画配信を行うのに適した機能が利用できるサービスです。
法人向け動画配信システムの選定ポイント
法人向けの動画配信システムは複数あり、何をポイントとして選定するか迷われる方も多いかと思います。
ここでは代表的な動画配信システムの選定ポイントについてご紹介いたします。
運営会社はどこか
動画配信システムに限ったことではありませんが、どんな会社が運営しているサービスなのか確認しましょう。
動画の配信で一番クレームになるのが「動画の視聴ができない」ということです。
企業規模が大きければ良いということでもありませんが、安定的な配信を行っていて実績や経験がしっかりしているサービスかを必ず確認しましょう。
また、一度利用を始めて動画の本数が増えてくると、メール配信システムなどと比べて動画データの移行やタグの張り替え作業、システム連携している場合にはAPIの作り直しが必要となるため、スイッチングコストが比較的高いため、潰れたりサービスの終了がないかどうかも気を付けておいた方が良いです。
費用形態は従量課金か定額課金か
動画配信システムには大規模アクセスにも耐えられるようにCDNを利用している場合が多いです。
そのため、契約の中で動画の配信量に制限がかかっていて超えてしまうと従量課金になるサービスも多く見受けられます。
利用した分に応じた支払いですのでさほど気にしなくても良いかもしれませんが、予め予算が決まっている場合には超過する可能性がないかどうか計画を立てつつプランの検討をしましょう。
中には従量課金がかからないサービスもありますが、CDNの利用がない場合もあります。
配信方式は何が利用できるか
動画の配信方式には大きく分けて以下の4種類があります。
プログレッシブダウンロード配信
プログレッシブダウンロード配信とは、YouTubeやニコニコ動画などが使用しており、大規模配信でも対応可能な配信方式です。
ダウンロードという名前が入っていますが、視聴端末にデータを完全に保存するわけではなく、動画の再生をしながらデータを読み込む方式となります。
動画データがキャッシュとして視聴端末に保存されるため、比較的簡単に保存することが可能です。
ストリーミング配信の特徴
ストリーミング配信とは、ストリーミングサーバという動画配信専用のサーバを使用するため、プログレッシブダウンロード配信と比べてデータが視聴端末のキャッシュとして残りにくくなります。
ストリーミング配信は動画配信システムで利用されていることが多く、大規模配信でも対応が可能です。
さらに暗号化配信と組み合わせることでセキュリテイを高めることもできます。
DRM配信の特徴
DRM配信とは、Digital Rights Managementの略称で、デジタルコンテンツの著作権を保護しながら配信することを指します。
動画コンテンツのデータを専用のDRMソフトで暗号化し、動画プレイヤーとの間で認証キーを求めるような配信方法や、特定の認証された端末でしか視聴できないようにする配信方法などがあります。
高度なセキュア配信が可能となる反面、DRMのソフトウェアベンダーに費用を支払わなければいけない場合もあるため費用も高くなりがちです。
ハリウッドなどの映画コンテンツや、ディズニーなどライセンスを厳格に管理している配信に使われていることが多いです。
ダウンロード配信の特徴
ダウンロード配信とは、動画データを視聴端末にダウンロードしてから視聴を行います。
ダウンロード完了後であればオフラインや、配信先にデータを削除されても手元にデータが残っているため視聴が可能になります。
ダウンロードに時間がかかること、ダウンロードされてから特定の端末でしか視聴できないようにするには比較的コストがかかるため、さほど多く利用されていません。
決済機能や視聴制限がかけられるか
動画配信システムの中には決済機能や会員管理機能がついたサービスもありますので、会員制動画配信サイトや有料課金動画サイトをすぐにスタートすることもできます。
既存サイトなどを利用しない場合には、このようなパッケージ利用もおすすめです。
システム連携がしやすいかどうか
動画配信システムではAPIを公開していることも多く、他のシステムと連携することを考えていればがあれば予めAPIの種類の確認が必要です。
最近ではアプリで動画配信を行っているサービスも増えていることから、SDKを用意している場合もあります。
中には優勝の場合もありますが、APIを新しく開発して提供してくれることもあるので、必要なAPIがあれば聞いておきましょう。
サポートの対応具合
動画配信システムのプランや運営企業にもよりますが、サポート部門を設けてメールや電話によるフォロー体制を構築しているサービスが多いです。
メールだけ、電話も対応可能など確認をしておきましょう。
有料動画配信システム の 比較 と 特徴
有料動画配信システムを提供している企業はいくつかありますが、具体的にどのような違いがあるのでしょうか。
選定ポイントと代表的な動画配信システムの各サービスについての特徴を踏まえてご紹介させていただきます。
Video Cloud / Brightcove （ブライトコーブ）
引用 ： Video Cloud / Brightcove （ブライトコーブ）
Brightcove 社が提供している動画配信システムが Video Cloud です。
Brightcove 社は2004年に創業したオンライン動画の世界的なリーディングカンパニーとで米ナスダックに上場しています。
オンライン動画と言えば最初に思い浮かぶのがBrightcove 社とも言われています。
豊富な利用実績を元にした高い機能性と、安定的な配信では群を抜いているでしょう。
日本ではANA社やリクルートマーケティングパートナーズ社が提供している受験サプリなどでの利用が有名です。
グローバルカンパニーでの利用も多く、日本だけではなく海外でも動画マーケティングを本格的に行いたい企業にオススメのサービスです。
その他にも限定配信ができる Enterprise Video Suite やクラウドで動画のエンコードができる Zencoder などのサービスもあります。
・グローバルでも利用できる安定した配信
・世界レベルでの高い機能
・世界各地での豊富な利用実績
・中規模以上の本格的に動画マーケティングを行いたいハイエンド向けのサービス
J-Stream Equipmedia / Jストリーム
引用 ： J-Stream Equipmedia / Jストリーム
Jストリーム社が提供している動画配信システムが J-Stream Equipmedia です。
Jストリーム社はネットインフラや動画配信における老舗の日本企業でマザーズに上場しています。
元々は上記の Brightcove 社のサービスを日本で販売していましたが、契約終了に伴い自社サービスの提供に変えました。
そのためJ-Stream Equipmediaは動画配信システムとしては比較的後発のサービスですが、サーバやCDNなどの既存顧客を多く抱えていることから、現在のサービス利用実績では国内トップクラスにまで躍り出ています。
特に医療系や金融系などセキュリティに厳しい業界での実績も多く、グループ会社で動画制作やweb制作も行なっており、ワンストップでお願いできるのが強みと言えそうです。
・高いセキュリテイの担保
・動画制作やweb制作もグループ会社でお願いが可能
・中規模以上の動画マーケティングや社内向け動画配信を行いたい企業向けのサービス
ULIZA （ウリザ） / スキルアップ・ビデオテクノロジーズ
引用 ： ULIZA （ウリザ） / スキルアップ・ビデオテクノロジーズ
スキルアップ・ビデオテクノロジーズ 社が提供している動画配信システムがULIZA （ウリザ）です。
元々はスキルアップジャパン社（現在社名が変わってアルム社）の一部門でしたがオプト社が買収をしました。
株主に大手テレビ局などのメディア関係が多かったこと、現在オプト社が株主ということでメディアの動画配信や動画広告を使った配信に強みを持っています。
システム開発部門も充実しており、サイト構築や放送用データのエンコードといった運用・保守に関しても対応可能なことから高い評価を得ているのが特徴です。
・メディア関連の実績が国内トップクラス
・サイト制作やアプリ制作もお願いが可能
・中規模以上の課金動画配信や動画広告でマネタイズを行いたい企業向けのサービス
millvi （ミルビィ） / エビリー
引用 ： millvi （ミルビィ） / エビリー
エビリー社が提供している動画配信システムがmillvi （ミルビィ）です。
ミルビィは月額5万円からのスタンダードプランから利用ができ、基本機能とオプション機能に分かれています。
・導入実績が500件以上と豊富な事例がある
・導入実績に様々な業種の企業が掲載さいれており、イメージがつきやすい
・中小から中堅規模の課金動画配信や動画広告でマネタイズを行いたい企業向けのサービス
videog （ビデオグ） / ロジックデザイン
ロジックデザイン社が提供している動画配信システムがvideog （ビデオグ） です。
ロジックデザイン社は上記企業とは毛色が異なり、温泉などで有名な万葉倶楽部グループの一社です。
機能追加も続々と行われており、お手頃かつ機能ごとの金額もサイト上で公開されていることからオンライン見積も簡単に行うことができます。
オフィスが小田原にあるようで対面での打ち合わせなどは難しいかもしれませんが、中小規模の企業で動画配信をお手頃に始めて見たいという場合にはぴったりかもしれません。
・サイト上で見積が簡単にわかる
・機能ごとの金額も表示されており明朗会計
・中小規模の企業で動画配信をお手頃に行いたい企業向けのサービス
引用 ： socialcast （ソーシャルキャスト） / アジャスト
アジャスト社が提供している動画配信システムがsocialcast （ソーシャルキャスト） です。
ソーシャルキャストは動画配信の他に決済機能や顧客管理機能もセットでついているパッケージのため、すぐに動画販売サイトが構築可能です。
クラウド型のレンタルプランと買い切り型のオンプレミスプランがありますので、独自カスタマイズを行いたい際にはオンプレミスプランを利用して開発することができます。
アジャスト社はデザインや開発も行っていますので、合わせてお願いすることもできることが強みと言えるでしょう。
・動画販売サイト が簡単に作れる
・クラウド型のレンタルプランと買い切り型のオンプレミスプランから選べる
・中小から中堅規模の企業で動画販売をお手頃に行いたい企業向けのサービス
DOUPA! （ドウパ） / インフォームシステム
引用 ： DOUPA! （ドウパ） / インフォームシステム
インフォームシステム社が提供している動画配信システムがDOUPA! （ドウパ）です。
ドウパは会員や社員限定で動画を公開したい際に、会員制動画配信サイトが簡単に作れるサービスとなっています。
YouTubeのようにユーザー投稿機能もあるため、動画共有サイトとしても利用が可能でしょう。
eラーニングにも利用が行われているようで、企業の他にも学校や塾の方にもおすすめです。
・会員制動画配信サイトが簡単に作れる
・ユーザー投稿機能もあるため、動画共有サイトとしても利用が可能
・中小から中堅規模の企業や学校、塾で視聴制限をかけた動画配信をお手頃に行いたい方向けのサービス
動画配信を行う目的と利用用途によって費用対効果を見て選定を
企業が 動画配信 を行う際に 動画配信システム を利用する選択肢も出てくると思います。
動画配信を行う目的や規模感、自社でのノウハウによって最適なツールは変わってきますので、価格が高ければ高いほど効果があるとは必ずしも言えません。
どのシステムが良いのかを考える前に、まずは自分たちが動画を配信する目的と利用用途を明確にした上で、ニーズに合うものかを見極めていきましょう。
